EBITDAとは？営業利益との違いについて解説

株式投資に詳しい方なら、「EBITDA」というキーワードを聞いたことがあるかもしれません。

EBITDAは、M＆Aでも利用されることがありますので、参考のためにもご説明します。

EBITDAは、簡単にいえば、営業利益などの企業が稼いだ利益を表す指標のことです。

この記事では、EBITDAについて正しく知ることから始まり、まずは営業利益との違いを理解できるようにしています。

そして、メリットとデメリットを確認し、複数の計算方法の意味を知ったうえで、EBITDAのM＆Aでの活用事例について解説していきます。

この記事でわかること

• EBITDAとは？営業利益との違い
• EBITDAのメリットとデメリット
• EBITDAの計算方法

EBITDAとは？営業利益との違い

EBITDAは、企業を評価する指標の一種です。

よく似た指標に営業利益や経常利益などがあります。

この章では、EBITDAを正しく理解することを目標に、営業利益との違いやM＆Aにおいての活用方法についても解説していきます。

• 企業の収益性を測る目安EBITDA
• EBITDAとはどういう意味？
• 読み方もいろいろあるEBITDA
• 営業利益との違い
• EBITDAとebitの違いも理解すること
• EBITDAの有効な活用方法とは？

企業の収益性を測る目安EBITDA

EBITDAというと、企業が稼ぐ利益とよく似ていて、収益性を測る目安となる指標である、と考えたほうがいいでしょう。

本業で稼ぐ利益を正しく計算するには、税金や支払利息を除いて認識する必要があります。

さらにEBITDAの場合は、有形・無形固定資産の減価償却費も差し引いて考えることがポイントです。

イメージは、本業で稼ぎ出すキャッシュフローだということになるでしょう。

EBITDAとはどういう意味？

EBITDAとは、「Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation and Amortization」の略です。

直訳すれば、金利支払い、税金、有形・無形固定資産の減価償却費控除前の利益、のことです。

読み方もいろいろあるEBITDA

EBITDAの読み方は決まっていません。

• エビータ
• イービッター
• エビティーダ
• イービットディーエー

などがEBITDAの読み方の一例です。

一般に浸透すれば、誰もが読みやすく覚えやすい読み方に統一されていくでしょう。

営業利益との違い

まず最初に基本となる会計での営業利益の計算方法を見てみましょう。

営業利益＝売上高−売上原価−販売費及び一般管理費

この数式は、会計でも基本的なもので、理解できないという人は少ないでしょう。

EBITDAを理解する場合は、「減価償却費」の取り扱いを正しく知ることです。

減価償却費は、一般管理費に含まれており、利益を大きく下げる要因となっています。

減価償却費は、購入した設備を分割して計上する仕組みで、購入の翌年以降はキャッシュフローを伴わない費用となるからです。

キャッシュフローとしては、減価償却費の影響を考慮する必要があります。

また、EBITDAは、利息も含めていません。借入金が多いと利息の支払いが多く利益が目減りしてしまうからです。

企業の収益性を測るなら、EBITDAの直訳通り、税金、金利支払い、有形・無形固定資産の減価償却費を除いて「本業で稼ぎ出すキャッシュフロー」を考える必要があるということです。

EBITDA＝営業利益＋減価償却費

EBITDA＝経常利益＋支払利息＋減価償却費

EBITDA＝税引前当期純利益＋特別損益＋支払利息＋減価償却費

EBITDAとebitの違いも理解すること

ebitは、減価償却費を加算せずに計算した指標です。

ebit＝経常利益＋利息（支払利息−受取利息）

ポイントは減価償却費です。減価償却費を加えると正しい数値が出ないと判断した場合は、減価償却費を加えないebitが使われます。

ebitは、賞与の算定、従業員の意識付けなどで使われることがあります。

EBITDAの有効な活用方法とは？

EBITDAは、本業が稼ぐキャッシュフローがよくわかるようになっています。

そのため、一般的には資金繰りを考える際に活用されています。

資金繰りで考える場合は、利息の支払いや借り入れの返済がEBITDAを下回っているなら、資金繰りは安定していると判断できます。

また、このような意味があることから、企業貸付においても、回収能力を判断する場合に利用されています。

そして、M＆Aにおいては、買取価値の参考指標として、EBITDAを活用することが一般的です。

M＆Aでの買取価格とEBITDAを比較して、買取額の高低を判断しています。

なぜ、EBITDAを利用するのかといえば、企業毎に採用している会計処理の違いで利益金額が大きく異なることがあるからです。

関係のない要素をできる限り省いてキャッシュベースのみで考えたほうが、買取価格のより純粋な比較検討が可能となるからです。

EBITDAのメリット

この章ではEBITDAを利用するメリットについて解説していきます。

• グローバル企業との比較が可能
• 減価償却費の影響を排除できる
• 業績評価やM＆Aの買収価格の参考指標

グローバル企業との比較が可能

M＆Aは、日本国内だけではなく、海外市場も視野に入っていることから、グローバル企業の業績、海外の同業他社の比較や分析を行う場合に役立ちます。

国によって金利、税金、減価償却費などの仕組みが大きく異なります。

EBITDAは、このような余分な要素を省き、企業の収益力に絞ってグローバル企業同士の比較検討・分析が可能です。

また、自社グループ企業内なら、競合他社の収益性評価、海外拠点の業績評価などでもEBITDAが活用されています。

減価償却費の影響を排除できる

EBITDAは、メーカーなどの設備投資額が大きくなってしまうような企業の収益性評価にも活用できます。

設備投資額が大きいと、減価償却費の計上も多額です。

減価償却費が企業の収益に関係なく、営業利益に直接影響することから、キャッシュベースでの正味の企業の収益力を判断するにはEBITDAが役立つということです。

EBITDAは、減価償却費の影響を排除しており、中長期的な企業価値の評価が可能です。

業績評価やM＆Aの買収価格の参考指標

EBITDAは、売上や利益と同じような企業の業績評価指標として利用できます。

大手企業でも、EBITDAを業績評価の指標として投資家に開示しているところがあります。

また、M＆Aでは、EBITDAを比較して、買収金額の妥当性を判断する基準にすることができます。

EBITDAはキャッシュフローをベースにした指標であることから、会計処理に左右される営業利益などに比べるとブレが少なく、グローバル企業や異業種との比較時にも、収益力を元にした比較検討がしやすくなる、といったメリットがあるからです。

EBITDAのデメリット

この章ではEBITDAを利用するデメリットについて解説していきます。

• 設備投資の影響がわかりにくいこと
• M＆Aの損失や将来予測が反映されないこと

設備投資の影響がわかりにくいこと

EBITDAは、減価償却費を検討対象から外しています。

そのため、設備投資の影響が考慮されておらず、設備投資が重要な鍵を握る企業に限っては、経営状況の悪化に気づかない恐れがある点に注意しなければなりません。

特に、過剰な設備投資やM＆Aで発生した損失は、EBITDAでは認識できない恐れがありますので、他の指標と組み合わせて欠点をカバーして利用したほうがいいでしょう。

2000年代初頭、アメリカでも企業破綻の原因が、設備投資やM＆Aを考慮していなかったEBITDAの欠点のためであったことがわかっています。

M＆Aの損失や将来予測が反映されないこと

EBITDAだけでは、M＆Aでの企業の価値を判断することはできません。

将来の収益予測や企業の実力は、EBITDAだけで精緻に測定できるわけではないからです。

予測できない事態によって、企業が多額の損失を被ることもあります。

EBITDAだけではなく、多種多様な手法を駆使し、正確な現状把握を行ったうえで、その企業の収益の予測を行うことが重要です。

EBITDAの計算方法

EBITDAには、複数の計算方法があります。

この章では代表的なEBITDAの計算方法をお伝えします。

その都度、状況に応じた適切な計算方法を利用しなければならないことは言うまでもないでしょう。

• 複数の計算方法が存在するEBITDA
• EBITDAで活用されている指標の紹介

複数の計算方法が存在するEBITDA

• 借り入れの多いスタートアップ企業
• 営業外・特別損益がないケース

借り入れの多いスタートアップ企業

スタートアップ企業や積極的な新規事業を行う場合は、借入金による多額の資金調達を行っていることから、利払いが利益を減らす要因になってしまいます。

そこで、利息を外したEBITDAによる計算を行います。

また、減価償却費には、無形資産である「のれん代」や「ソフトウェア」なども含まれています。

EBITDA＝経常利益＋利息(支払利息−受取利息)＋減価償却費

営業外・特別損益がないケース

営業外損益や特別損益などがないケースではもっと簡単な計算式が利用されています。

営業外損益や　特別損益は、事業外や一時的な損益であることが多く、利息等を計算に含まないほうがいい業界や事業も存在するからです。

EBITDA＝営業利益＋減価償却費

EBITDAで活用されている指標の紹介

• EBITDAマージン＝EBITDA÷売上高

売上高のうち何％のキャッシュフローが残るのかを知る指標。

この数値が高いほど、収益性が高い。

• EBITDAマルチプル＝事業価値（EV）÷EBITDA
  • 事業価値（EV）＝EBITDA✕EBITDAマルチプル

事業価値（EV）は、土地や有価証券を除く本業の価値のことです。

マルチプルとは、企業価値や株式価値に対する売上・利益・純資産などの特定の指標の倍率のことを表しています。

例えば、事業価値が100、EBITDAが10なら、マルチプルは10倍と表します。

M＆Aにおいて、EBITDAマルチプルの相場は、5〜8倍が標準です。

EBITDAマルチプルは、指標の変動要因を押さえ、買い手が買収価格が妥当なものかどうかを判断するのに使用されています。

逆に売り手はどの程度の金額で売却できるかが予想できます。

まとめ

この記事では、M＆AにおけるEBITDAについての基本的な解説、会計で使う営業利益との違いについても簡単に説明しました。

株式投資に詳しい方なら、「EBITDA」というキーワードを聞いたことがあるかもしれませんが、M＆Aでもよく活用されています。

EBITDAは、営業利益などと同じように、企業が稼いだ利益を表す指標のことです。